資産348万円減、ついに高配当株のこの世の春が終わりを告げるか、月のマグマの週末・月末報告

これまであれよあれよと言う間に増えて来た株式資産が一気に減り始めました。

ヨルダンペトラのイメージ20230929

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株式資産額2023年9月29日現在

本日大引け時点の月のマグマ株式資産は下記のようになりました。

月のマグマ株式資産額

2023年9月29日大引け時点

113,782,833円

・前日比              -1,814,550円(-1.57%)

・先週末比           -3,480,174円(-2.97%)

・ブログ開始時比+59,251,865円(+108.66%)

本日の株式資産額は前日比で180万円超の大きな下げとなりました。

先週末比では340万円超の下落と大きく減少しています。

ブログ開始後345週終了時点の運用状況

今日でブログ開始後345週が終了しました。

本日大引け時点の運用状況を報告したいと思います。

■ここ最近10週間の週末時点資産額推移

2023/7/28 106,236,860円
2023/8/4 105,751,384円
2023/8/10 105,978,084円
2023/8/18 104,266,416円
2023/8/25 106,703,112円
2023/9/1 109,698,673円
2023/9/8 111,414,410円
2023/9/15 115,994,593円
2023/9/22 117,263,007円
2023/9/29 113,782,833円

先週末の時点で1億1千700万円台だった資産が1億1千300万円台まで落っこちてしまっています。

ついに調整が来た感じでしょうか。

ブログ開始以来の週末ごと株式資産額推移グラフ

下図は、ブログ開始(2017年2月12日)時点から現在までの、株式資産額の週末ごと推移をグラフ化したものです。

20230929月のマグマ資産棒グラフ

スコンと一気に下がったことがグラフからも見て取れます。

対TOPIX比較チャート

下記のグラフはブログ開始時2017年2月12日の月のマグマ資産と、ベンチマークであるTOPIXをそれぞれ100として、その後の両者の推移を表しています。

対TOPIX折れ線グラフ20230929

今週は月のマグマ資産・TOPIXともに下落となりました。

しかし下落率は月のマグマの方が大きく少し両者の差が縮まりました。

今週の株式取引及び受取配当金等

今週の現物買い

日付 銘柄 単価 数量 購入額
9/29 九州電力 990 100 99,000円
9/29 中国電力 936.5 100 93,650円
9/29 JFEホールディングス 2195 100 219,500円

下落した保有株に少しづつ買い増しを行っています。

今週の現物売り

日付 銘柄 単価 数量 売却額 利益額
9/25 JT 3475 100 347,500円 126,776円

相場が崩れ始める前の段階でJTに追加売却を行いました。

以下取引の詳細です。

【JT】の取引の精算

購入単価 2024円
売却単価 3475円
売却株数 100株
粗 利 145,100円
購入時手数料 0円
売却時手数料 0円
税 金 18,324円
純利益 126,776円

JTに追加売却を実施しました。

同銘柄の売買は先週に3368円で100株売ったのに続いてとなります。

そこからさらに100円以上値上がりして来たので追加売却をすることにしました。

12万円以上の純利益を確定させることが出来ました。

今週の受取配当金とその他入金等

無し。

2023年9月の月間投資成績

本日で20223年9月の相場が終了しました。

以下今月一ヶ月分の投資成績を振り返りたいと思います。

9月末時点月のマグマ株式資産額

前月末時点:108,939,182円

今月末時点:113,782,833

前月末比:+4,843,651円

月間騰落率:+4.46%増加

月末になって大幅な調整が入ってしまいましたが、月単位では資産は増加。

先月末比で480万円超の資産増加となりました。

最後の調整が無ければもっとすさまじい資産増加になっているところでした。

2023年9月末時点、月のマグマ全保有銘柄

続いて9月末時点での保有銘柄リストです。

コード 銘柄 保有株数
1808 長谷工コーポレーション 900
1898 世紀東急工業 1300
1928 積水ハウス 500
1941 中電工 800
1961 三機工業 700
2914 JT 6300
3106 クラボウ 100
4208 UBE 400
4502 武田薬品工業 1000
4530 久光製薬 0
5334 日本特殊陶業 300
5411 JFEホールディングス 400
5444 大和工業 100
5933 アルインコ 700
6113 アマダ 800
6178 日本郵政 700
7751 キヤノン 2800
8133 伊藤忠エネクス 400
8304 あおぞら銀行 1900
8306 三菱UFJFG 1900
8316 三井住友FG 2500
8410 セブン銀行 400
8411 みずほFG 600
8591 オリックス 1400
8860 フジ住宅 1200
9432 NTT 7500
9433 KDDI 1300
9434 ソフトバンク 600
9503 関西電力 600
9504 中国電力 3200
9506 東北電力 2400
9508 九州電力 2600

※HDはホールディングスの略

※FGはフィナンシャルグループ又はフィナンシャル・グループの略

保有銘柄数は先月末から変わらずの31銘柄ですが、中身が変わっています。

久光製薬を売り切りましたが、新たにJFEホールディングスを買い始めたことによるものです。

今月も売りを中心に引き続き売買を活発に行ったため、多くの銘柄が赤表示になっています。

以下売買の明細です。

2023年9月の現物株全購入履歴

  • 9/7、JFEホールディングス、2248円×100株
  • 9/8、JFEホールディングス、2221円×100株
  • 9/8、JFEホールディングス、2212円×100株
  • 9/29、中国電力、936.5円×100株
  • 9/29、九州電力、990円×100株
  • 9/29、JFEホールディングス、2195円×100株

3銘柄に合計6回の買いを実施しました。

9月の買いは合計1,080,250円となりました。

2023年9月の現物株全売却履歴

  • 9/1、三井住友フィナンシャルグループ、6825円×100株
  • 9/1、みずほフィナンシャルグループ、2431円×100株
  • 9/4、あおぞら銀行、2913円×100株
  • 9/4、オリックス、2796円×100株
  • 9/6、久光製薬、5197円×100株
  • 9/6、三菱UFJフィナンシャル・グループ、1238円×100株
  • 9/7、三井住友フィナンシャルグループ、7033円×100株
  • 9/11、三井住友フィナンシャルグループ、7167円×100株
  • 9/12、三井住友フィナンシャルグループ、7343円×100株
  • 9/13、JT、3253円×100株
  • 9/13、あおぞら銀行、3074円×100株
  • 9/13、みずほフィナンシャルグループ、2642円×100株
  • 9/14、武田薬品工業、4815円×100株
  • 9/14、関西電力、2305円×100株
  • 9/15、三井住友フィナンシャルグループ、7559円×100株
  • 9/19、JT、3368円×100株
  • 9/19、あおぞら銀行、3167円×100株
  • 9/25、JT、3475円×100株

今月も非常に活発に売却を行いました。

都合18回の売却で、売却総額は7,660,100円でした。

その結果9月の売買は6,579,850円分と、大幅な売り越しとなりました。

保有銘柄内訳一覧

続いて組み入れ銘柄ごとの株式資産に占める割合のグラフです。それぞれの銘柄の購入額ベースでのシェアを上位10位まで示しています。

月のマグマ資産内訳円グラフ20230930

今月も順位に変動がありました。

5位にいたKDDIと4位だったあおぞら銀行が入れ替わりました。

KDDIに売買はありませんでしたが、あおぞら銀行を複数回追加売却したことによるものです。

上位10銘柄の配当利回り

保有銘柄上位10社の各配当利回りは下記の通りとなります。

銘柄 配当利回り
JT 7.07%
三井住友FG 5.48%
キヤノン 3.65%
KDDI 3.60%
あおぞら銀行 5.21%
武田薬品工業 5.19%
中国電力 1.19%
オリックス 5.51%
九州電力 2.26%
中電工 4.75%

売買を活発に行ったので上位銘柄に赤字が多くなっています。

前述の通りKDDIとあおぞら銀行の順位が入れ替わりました。

10月以降の見通し等

ついに危機感を感じる位の調整が入りました。

しかしこの調整局面がどこまで進行するかは分かりません。

「一時は危ういかと思ったけど結局また大丈夫だった」

という成功体験を何度も何度もするうちに市場関係者から危機意識が取り払われていきます。

そんなだまし的な調整局面の可能性もあります。

とにかく大事なのは全売り、全力買いというような極端な投資行動を取らないことだと思います。

買うのも売るのも少しずつ。

株価が上に行っても下に行っても大丈夫、という状態を守ることだと思います。

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